歯列矯正にかかる費用 | 高田馬場駅前矯正歯科

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本ページに記載の金額は、すべて税込です。
当院は100%自由診療のため、保険適用はできません。

お支払い方法

・現金
・クレジットカード（一括・分割）
・デンタルローン　※審査がございます
※医療費控除については、本ページの末尾をご覧ください。

初診料

パノラマレントゲン、CT、セファロ、口腔内写真や顔貌写真の撮影等を含みます

￥3,500

『キレイライン矯正』料金

初回コース

初めてキレイライン矯正を契約される方に適用される費用です。
キレイラインの全提携クリニックで価格は一律ですが、当院では1本3,300円で販売しているホワイトニングジェルが最大4本分、料金に含まれます。
また、7回コース・10回コースの患者様には、マウスピース型リテーナー（上下・￥22,000相当）が料金に含まれております。

初回1回	ホワイトニングジェル1本込	￥22,000
初回4回コース	ホワイトニングジェル2本込	￥176,000
初回7回コース	ホワイトニングジェル3本＋マウスピース型リテーナー（上下）込	￥319,000
初回10回コース	ホワイトニングジェル3本＋マウスピース型リテーナー（上下）込	￥462,000

追加コース

「まず1回試してみて、続けられそうなら追加したい」
「ある程度満足したけど、もう少し回数を追加してキレイに整えたい」
という患者様のために、1回ずつ購入するよりもお得な追加コースもございます。

追加6回または9回コースをご契約の方には、マウスピース型リテーナー（上下￥22,000相当）が無料となります。

追加1回		￥55,000
追加3回コース		￥159,500
追加6回コース	マウスピース型リテーナー（上下）込	￥308,000
追加9回コース	マウスピース型リテーナー（上下）込	￥451,000

再診料

￥3,300

『キレイラインKIDS』料金

ご契約から1年以内の診察料を含んだ金額です。2年目以降は、別途費用が発生します。
また、キレイラインKIDSとは別に、追加治療(PMTCなど)を受けられた場合は、別途料金が発生します。

治療プログラム総額

￥165,000

紛失・破損・成長により大きさが合わなくなった場合のマウスピース交換

※破損が無かった場合も、契約から1年後に無償で2個目のマウスピースに交換します。

無償

『キレイラインKIDS』2年目以降の診察料

1回

￥5,500

矯正歯科治療の税金還付
（医療費控除）について

『キレイライン矯正』『キレイラインKIDS』は、原則的に医療費控除の対象外となります。ただし、例外的に医療費控除の対象になる場合もございますので、以下ご一読のうえ、当院にご相談ください。

※一部「最新の医療費控除制度」と詳細が異なる可能性がございます。
ご不明な点は、税理士・税務署の方に直接ご相談ください。

医療費控除とは

医療費控除とは、自分もしくは自分と生計を共にする家族が支払った医療費を、その年の所得税・住民税から還付・削減することができる制度です。

矯正歯科治療の医療費控除

歯列矯正は原則、健康保険が適用されないため、自由診療となり全額自己負担となります。ただし、一定の条件を満たせば、歯列矯正においても医療費控除の対象になります。

医療費控除の対象となる医療費

対象になる医療費

・治療費
・交通費（交通機関を利用し、通院にかかった費用）
・治療のために必要な医薬品の購入費
※交通費は対象外となる場合もございます。

対象外の医療費

・口腔衛生用品（例：歯ブラシ）
・通院にかかった車のガソリン、駐車場代

還付金（手元に戻ってくる金額）の計算方法

(1)医療費控除額の計算式

医療費控除額＝その年に発生した医療費の総額－保険などで補填された金額－10万円
※年の所得が200万円未満の方は「10万円」ではなく「総所得×5％」の金額を引きます。

(2)所得税からの還付金の計算式

所得税からの還付金＝ (1)で出した医療費控除額 × 所得税別の還付率*

*所得税別の還付率

課税所得**	〜195万	〜330万	〜695万	〜900万	〜1800万	〜4000万	4000万〜
所得税別の還元率	5%	10%	20%	23%	33%	40%	45%

課税所得**
〜195万	〜330万	〜695万	〜900万	〜1800万	〜4000万	4000万〜
所得税別の還元率
5%	10%	20%	23%	33%	40%	45%

**課税所得は「支払給与」（給与の額面）とは異なり、「年間の総所得金額から各種所得控除を引いた金額」のことを言います。

(3)住民税からの減税率

住民税率は所得によらず、一律10％
※住民税は、該当年の6月からの住民税の金額で調整されます（還付金ではなく、住民税から減額されます）

デンタルローン（歯科ローン）やクレジットでも控除される？

デンタルローンやクレジットに関しても、一定の条件を満たせば医療費控除の対象になります。ただしローンの金利、手数料相当分は対象外です。
※デンタルローンの場合、ローン契約が成立した年が医療費控除の対象になります。
※デンタルローンを利用する場合、歯科医院から治療費の領収書が患者様のお手元に発行されません。ローンご契約時の「契約書の写し」や「信販会社の領収書」を使用して手続きをしてください。